EIKENのサステナビリティ

当社は、世界最大級の独立系指数会社であるS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスと日本取引所グループが共同で開発した「S&P/JPXカーボン・エフィシェント指数」に選定されています。TOPIX（東証株価指数）の構成銘柄を対象に、環境情報の開示状況、炭素効率性（売上高当たり炭素排出量）の水準に着目して、構成銘柄のウエイトを決定する指数です。同指数はGPIFの運用対象として選定されています。

>関連リンク：S&P/JPXカーボン・エフィシェント指数

当社は、ジェンダー・ダイバーシティ・ポリシーが企業文化として浸透した企業、および、ジェンダーに関係なく従業員に対し平等な機会を約束している企業に重点を置いた指数である 「Morningstar Japan ex-REIT Gender Diversity Tilt Index」に採用されています。同インデックスはGPIFの運用対象として選定されています。

>関連リンク：Morningstar Japan ex-REIT Gender Diversity Tilt Index

ESGリスクの度合いと、同業他社と比較してこれらのリスクをどの程度適切に管理しているかを基準に、企業を「AAAからCCC」の尺度で格付けします。
当社は、2022年にAの評価を得ました。

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「レジリエンス認証」は、内閣官房国土強靱化室により創設され、政府の国土強靱化の趣旨に賛同し、事業継続に関する取組を積極的に行っている事業者を「国土強靱化貢献団体」として認証する制度です。

当社は、2019年3月に「事業継続および社会貢献」で認証されました。

CDPは、国際的な環境非営利団体としてグローバルな環境課題に関する質問書をもとに、企業等からの回答をスコアリングして情報開示しています。CDPスコアは ネットゼロ、持続可能でレジリエントな経済を構築するために投資や調達の意思決定に広く活 用されています。
当社は「気候変動」対応に関する調査において、2023年度に上位3番目の「Bスコア」の評価を得ています。

えるぼし認定は、女性の職業生活における活躍の推進に関する法律（通称：女性活躍推進法）に基づいた行動計画の策定、届出を行った企業のうち、女性活躍推進に関する状況が優良な企業を厚生労働大臣が認定するものです。「採用」、「継続就業」、「労働時間等の働き方」、「管理職比率」、「多様なキャリアコース」の5つの評価項目で評価され、基準を満たしている項目数に応じて取得できる認定の段階が決まります。当社は、2023年11月にすべての評価項目において必要とされる基準を満たし、最高位である3つ星と認定されました。

次世代育成支援対策推進法に基づく優良な子育てサポート企業を厚生労働大臣が認定するもの。
当社は、2016年より連続で「くるみん認定」を取得、「くるみん」認定を既に受けた企業のうち、より高い水準の取り組みを行っている企業が認定される「プラチナくるみん」に、2021年10月、認定されました。

当社は、経済産業省および日本健康会議が共同で優良な健康経営に取り組んでいる企業を選定・認定する制度において、「健康経営優良法人2024（大規模法人部門）」に、2020年より5年連続で認定されました。

2023年3月、第13回「日本でいちばん大切にしたい会社」大賞の「審査委員会特別賞」を受賞しました。「日本でいちばん大切にしたい会社」大賞は、企業が本当に大切にすべき従業員とその家族、外注先・仕入先、顧客、地域社会、株主の5者をはじめ、人を大切にし、人の幸せを実現する行動を継続して実践している会社の中から、その取り組みが特に優良な企業を表彰し、他の企業の範となることを目的としています。
■受賞理由
・試薬・検査機器を製造販売している研究開発型企業であり、着実に成長している隠れた優良企業といえる。
・コロナ関連試薬を生産し、供給責任を果たすために全社一丸で頑張っている。
・「障がい者雇用（2.52%）もしっかりとしており、社内で農園を開設し、働く場を提供していることは特筆すべきことである。
「日本でいちばん大切にしたい会社」大賞ホームページ　https://www.htk-gakkai.org/a0013/MyHp/Pub/

日興アイ・アール株式会社が選定する「全上場企業ホームページ充実度ランキング」は、「分かりやすさ」「使いやすさ」「情報の多さ」の3つの視点からウェブサイトの評価を行っています。当社は総合部門の優良サイトに選定されました。
2022年度は、全上場企業 3,926 社のホームページを対象とし、そのうち496社が「総合上位企業」に選定されています（最優サイト207社、優秀サイト134 社、優良サイト155 社）。

当社グループは、2023年2月にTCFDの提言に賛同を表明しました。2015年に金融安定理事会（FSB）により設置された気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）は、財務に影響のある気候関連情報の開示を推奨する最終報告を2017年6月に提言しました。当社グループは、気候変動が金融市場にもたらすリスクを認識し、これまでの気候変動に関する取り組みをより一層推進するとともに、 TCFD提言に沿った情報開示を進めています。

当社は、2022年6月、顧みられない熱帯病（NTDs）制圧に向けた国際官民パートナーシップ「キガリ宣言」に署名しました。本宣言は、NTDsの制圧に向けてステークホルダーが共闘誓うハイレベル宣言です。本署名により、今後さらにグローバルパートナーとの連携を強化してNTDsの被害を受けている人々に迅速で正確な診断とそれに基づくより有効な治療へのアクセスを提供するべく取り組みを推進しています。